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運営理念

私たち「生体バランスセラピーグループ(略称S B Tグループ)」は、

世界のより多くの人々ができるだけ健やかに暮らせるように、というシンプルな願いのもと、

「光輝療法」と「生体バランスセラピー」という独自に開発された自然療法を使って、

世界各地で医療・教育・福祉活動を推進している国際的なNGO(非営利活動の国際組織)です。

 

我々の活動は、もともとは「光輝療法」の施術とその普及を目的としたN P O団体として発足しました。

この療法は、特殊な金属製器具と、燃やした薬草を用いた自然医学的な温熱療法です。

多くの臨床現場でその高い効果を実証していく中で、現代のライフスタイルや環境変化にさらに柔軟に幅広く

対応できるよう、量子力学的な視点と竹製器具を活用して新たに「生体バランスセラピー」を開発しました。

私たちは、これら2つの自然療法による施術、自己ケアの指導、セラピストの養成を行いながら、

人々の心と身体を改善し、より良い社会と世界の実現に向けて、国際的な活動に取り組んでおります。

医療分野においては、現代医学の主流である、化学療法や外科的治療などの素晴らしさ・効力を

素直に学び認めた上で、それに対して、いかに補完的に協働できるか、全ての医療従事者と共に人々に

より素晴らしい医療を提供できるか、自然医学を扱う専門家集団として、尽力させていただいております。

また、私たちは、自然医学の実践、臨床経験の中で「人体内でも異なる細胞・組織・器官が相互に交流しながら

生存できるように、人と人、人と社会や自然環境、それらは相互に密に交流しながら存在できている」ことを

常日頃つよく実感させてもらいながら、同時に生命とは本来どのようなものかという問いに対する答えを探し続けております。「Organism(生体)」という言葉は、古代ギリシャ語 organon に由来しており「さまざまな要素・

機能が調和し、全体として生きている状態」を本来意味しています。私たち人間の体もまた、約37兆の細胞、

それを上回る数の微生物、さらに多様な分子などが共存し、驚くほど精密なバランスのもとでひとつの生命体(Organism)として機能しています。さらに視野を広げてみれば、私たちの社会や、地球そのものもまた、無数の生き物や自然現象、物質が相互に影響し合いながらバランスを保っている、ひとつの巨大なOrganismのような存在と捉えることができます。このような生命観に基づき、人間ひとり一人の心と体の健康増進をしながら、社会や

地球環境全体としても、より健やかなバランス・状態へとつなげていけることを願って、私たちの療法は

「生体バランスセラピー(Organism Balance Therapy)」と名付けられました。

そして、このような「プラネタリーヘルス(Planetary Health:人間と地球環境の健康を一体として捉える視点)」の改善に取り組むことも、仕事の一部として位置づけ、医療分野を超えて、環境保護、自然農業、教育支援、

福祉・コミュニティケアなど、より健やかで調和のとれた社会・世界の実現に向けた活動を推進しています。

 

当グループの療法・活動が、皆様とご家族の心身の健康、そして持続可能で調和に満ちた社会、より平和で美しい地球の未来へと続く道のりの一助となれたら幸いです。

主な活動内容
  • 光輝療法および生体バランスセラピーの施術および普及活動 

  • 両療法に基づく自己ケア・講習・研修の実施 

  • セラピスト養成および認定制度の運営 

  • 量子医学・自然療法の理論的探究と臨床応用 

  • 地域や他分野との連携活動(環境保護、自然農業、教育支援、福祉・コミュニティケアなど)

団体の歩み(沿革)
  • 1995年:伊藤金逸医学博士の温熱療法をもとにした光輝療法を学び始める ​ 

  • 1997年:日本・大阪にて「光輝会」発足、日本各地で研究会が開かれるようになる ​ 

  • 1999年:日本・大阪府よりN P O法人「光輝」として認証される ​ 

  • 2002年:日本・内閣府からもN P O法人の認証を受ける ​ 

  • 2006年:カナダを1ヶ国目として、日本国外へも普及活動を開始する ​ 

  • 2015年:日本でN P O運営と並行して「Japan Kohki Therapy株式会社」が設立される            

  • 2023年:長年の臨床経験・研究を経て、新たに「生体バランスセラピー」を開発

  • 2023年 : これに伴い、グループ・会社名もKOHKIから生体バランスセラピーへと世界的に変更
        SBTグループとして光輝療法・生体バランスセラピー両療法の体系化・保護・普及を一貫して担う           ​ 

  • 2025年現在:世界23都市(うち日本国内17都市)へと普及活動が進んでいる

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